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高校卒業後の進路について

高校留学を終えた後の進路は、日本の学校への進学、ニュージーランド国内での進学、他国での進学、そして日本での就労といったところに分けられます。教科選択の際はもちろん、高校留学を実現することを決定する時点でも、進路を視野に入れる必要があります。当ページにて進路別の情報を確認の上、検討されてください。

日本の学校への進学を希望する方

ほとんどの学生が「帰国子女枠」や「自己推薦枠」や「AO入試」 を利用して日本の大学や専門学校を受験、進学します。ただ、「帰国子女枠」は、海外に行っていた全ての学生が利用できるわけではありません。

一般的な適用条件は“２年以上現地校へ通学していたこと”になりますが、中には３年間の通学が必要なケースや、親の赴任による留学ではない“単独留学生”は該当しない、としているケースもあります。

また、「現地高校卒業資格を保持していること」という条件も、ニュージーランドの教育システムに当てはめた場合には、「NCEA Level ３を取得していること」「University Entrance Qualificationを取得していること」「Year 13まで在籍していること」の３パターンの解釈があり、この点も大学によって異なります。そのほかもちろん、受験方法や時期も学校によって大きく異なりますね。

そのため、希望の大学・専門学校等がある場合には、早めに情報を収集し、必要な条件を把握されておくことが大切です。

ニュージーランドでの進学

ニュージーランドの高等教育機関は、大学（University）と国立専門学校（Polytechnic）、私立専門学校の3通りに分けられます。

１）大学

ニュージーランドの大学は全部で８校、全て国立です。高校在学中に大学入学資格であるUniversity Entrance Qualification（以下UE）を取得する必要があります。ＵＥ取得には、以下すべてを満たす必要があります。

• NCEA Level 3 取得
• Level ３以上の３教科（Approved subjects ＊)で、各１４単位以上取得していること。
• Level ２以上の Literacy（国語-英語系単位） で、１０単位 （Readingで5単位、Writing で５単位）以上、取得していること。
• Level 1以上の Numeracy（数学系単位） で１０単位以上取得していること。

＊ Approved subjects は、こちらよりご確認頂けます。

また、UE を 取得されたからといって、必ずしも第一希望の大学・学部に入学できるわけではありません。 各学部の設定するポイントに満たない場合には入学申込もできません。この場合、他校への進学、そして編入という流れを推奨されることもあります。
なお、高校在学中にＵＥを取得できなかった場合には、Foundation Course（大学進学準備コース）が準備されています。詳しくはお問合せ下さい。

２）国立専門学校（ポリテクニック）への進学

国内に16校あるポリテクニックは、専門学校とはいっても日本の専門学校とは異なり、総合大学と同じ複数の学部を開講しています。大学より「手に職」的な要素の強いコースが多いのが特徴で、学士レベル（Bachelor・日本の大学修了と同レベル）コースがほとんどの大学に比べ、準学士（Diploma）やコース修了資格（Certificate）といった低めのレベルのコースも充実しているのが特徴です。
又、CertificateコースやDiplomaコー スは、入学時の基準も低めに設定されていることが多いため、専門的な学習を少しでも早く開始したい方にお勧めになります。

なお、ポリテクニックで学習した後 に、クロスクレジット（単位交換)を行って大学への編入が可能であることも多いため、大学への直接入学が難しかった場合に、ポリテクニックでの学習から専門学習をスター トする学生も多くいます。

３）私立専門学校への進学

全土に数多くあり、様々なコースを開講しています。大学、ポリテクニックよりも更に入学に必要な基準が低めに設定されている傾向が強く、英語力に関しても校内テストでの合格審査や電話インタビューでの英語力チェックなど、柔軟な対応が行われているのが魅力です。また大学、ポリテクニックに比べ、入学日が多く設定されていることも多いです。

詳しくはこちらをどうぞ。

他国での進学を希望する方

進学を希望される国によって条件が異なりますので、早めの情報収集をお勧めいたします。なおニュージーランドの現地校の中には、ニュージーランドの教育制度であるNCEAの他、より世界的に知られているCIE、国際バカロレア（IB Diploma）を採用している学校もあります。留学開始前の時点で将来的に他国への大学留学等が視野に入っている場合には、こういった教育システムが採用されている現地校を選択されるのも一案です。